コラム

デンマーク生まれの介護の基本「介護の三原則」とは?

「介護の三原則」とは、1982年に福祉先進国であるデンマークで生まれた介護の考え方であり、介護の基本理念として日本や世界各国で取り入れられています。

 

介護現場で働く介護者は、この「介護の三原則」による介護の基本的な考え方を知っておいたほうがよいといえますが、どのような考え方なのか説明していきます。

 

介護の基本理念ともいえる「介護の三原則」の3つの基本

「介護の三原則」とは介護の基本的な考え方であり基本理念ともいえます。

 

「高齢者福祉の三原則」とも呼ばれており、デンマークが高齢者福祉に与えた影響の大きさから「アナセンの三原則」と呼ばれることもある考え方です。

 

高齢者の幸福度が世界で最も高いデンマークで提唱された考え方のため、介護現場でもこの介護の三原則を基本としたケアを実践していきたいところですが、主に次の3つを基本としています。

 

  • 生活の継続性
  • 自己決定の原則
  • 残存能力の活用

 

それぞれの考え方について説明していきます。

 

生活の継続性

「生活の継続性」とは、これまで生活していた環境などを断絶するのではなく、継続させてその人らしく暮らしていくべきという考え方です。

 

高齢になり介護を必要とする状態になったとしても、これまで生活してきた場所や環境はできるだけ変えたくないと考える方は少なくありません。

 

そのため、自宅で継続して暮らしていけるような支援が必要といえるでしょう。

 

介護施設に入所することが必要になったとしても、自宅で生活していたときのように安心して暮らすことができるように、生活環境や生活リズムなどに配慮することが必要です。

 

自宅は何十年も住み慣れた場所であり、そこから介護施設にある日突然生活拠点が変われば、環境の変化で大きなストレスを感じてしまう高齢者もいます。

 

特に認知症の高齢者の場合、生活環境が一気に変わることで症状を悪化させてしまうこともあるためより注意が必要です。

 

自宅での生活を感じてもらえるように、使い慣れた家具などの持ち込みなどを可能とするなど工夫が必要となるでしょう。

 

介護を必要とする方が望んでいないのに、利便性など一方的な都合で、従来までの生活を断ち切らないようにすることが求められます。

 

自己決定の尊重

「自己決定の尊重」は、高齢者自身が老後の暮らし方を決め、その選択を尊重することです。

 

たとえ介護を必要とする状態になっても、どのように生活したいのか本人で決めることができる環境が理想といえます。

 

 

介護を必要とする高齢者が自宅で生活を続けたいという場合、在宅で適切な介護サービスが利用できる環境が必要となります。

 

デンマークなどはたとえ寝たきりになったとしても、本人が自宅で過ごしたいのならそれに対応できるサービスが提供されます。

 

しかし日本では、高齢者の家族や施設側の都合などで生活拠点や介護サービスが決まることもあり、利用者の意思が尊重されにくい状況です。

 

利用者もできるだけ迷惑をかけたくないと考え、本当は不満を感じていても言い出せないというケースも見られます。

 

利用者の本心を引き出し、本当はどうしたいのか聞き入れることができる体制整備が求められます。

 

残存能力の活用

高齢者ができることまで取り上げてしまわず、自身の能力を活かすことができる工夫も必要であるという考え方が「残存能力の活用」です。

 

利用者本人ができることも手助けしてしまえば、残存能力はどんどん低下し何もできなくなるだけでなく、本人のやる気も喪失させます。

 

能力を維持・向上させれば介護負担も軽減できるため、介護する側の一方的な都合などで本人のやる気を奪わないようにしましょう。

 

介護ケアは、あくまでもできない部分をサポートすることが基本です。

 

「介護の三原則」によるケアで求められること

介護の三原則は、高齢者に適切な支援を行うことが必要であり、在宅で生活を続けることが可能な方まで施設に入所させるなど過剰で画一的なサービスを提供することは避けるべきという考え方です。

 

高齢者が生活を送る場所が自宅か、それとも介護施設なのか、本人の生活する場所で介護サービスの質や量が決まるのは不平等であり不合理といえます。

 

介護施設では必要なケアを利用者に提供しやすい環境で、十分に介護サービスが提供できたとしても、在宅で生活する方には介護サービスが限定されてしまうことは問題です。

 

高齢者が生活する場所と介護サービスをセットにした介護施設を作ればよいのではなく、自宅で生活しながら必要な介護サービスを利用できる体制が整備されることが必要といえるでしょう。

 

今後はさらに高齢者が増えることが予想されるため、より介護施設へ入所できない高齢者も増え、施設利用者や在宅ケア利用者どちらも増加するはずです。

 

そのため自宅で介護サービスを利用しながら生活する高齢者も、求める必要なケアを受けることができる環境が整備され、公平に介護サービスが提供されることが望ましいといえます。

-コラム