介護サービスといっても多種多様な種類があり、介護現場で活躍する人材となるためには、その内容を理解しておく必要があります。
まず介護サービスには、
- 介護保険サービス
- 介護保険外サービス
の２つがありますが、介護保険が適用されるサービスにはどのようなものがあるか説明していきます。
介護保険サービスと介護保険外サービスの違い
介護サービスのうち、介護保険サービスは利用者が要支援・要介護認定を受けていれば、介護保険が適用のもとで利用が可能となります。利用者が負担するサービス利用料は収入により1～3割に抑えることができることが特徴です。
介護保険被保険者は、65歳以上の第1号被保険者と40～64歳の第2号被保険者がいますが、いずれも介護保険を使って介護サービスの利用が可能となります。
もう一方の介護保険外サービスは、介護保険が適用されないため要支援・要介護認定の有無にかかわらず利用できます。
介護保険サービスでは賄うことのできないニーズに対応できる多種多様なサービスがありますが、利用料は利用者が全額負担しなければなりません。
要支援・要介護認定を受けている方が利用できる介護保険サービス
介護保険サービスは、要支援・要介護認定を受けている方が利用できるサービスです。
サービスの利用において事前にケアプラン（介護計画）を立てておくことが必要であり、作成はケアマネジャー（居宅介護支援）が担当します。
介護保険サービスは、
- 自宅で利用するサービス
- 施設に入所して利用するサービス
の２種類に分けることができます。
自宅で利用するサービス
自宅で生活を送りながら介護保険サービスを利用するには、
- 施設に通って利用する
- 自宅で介護を受ける
- 自宅と通所を複合して利用する
といった方法があります。
施設に通って利用する
介護保険サービスを利用する通所介護（デイサービス）では、日中に施設に通って食事・入浴・体操やレクレーションなどのサービスを利用します。
短期入所生活介護（ショートステイ）であれば、1～30日程度、施設に宿泊して食事・入浴・体操・レクレーションなどのサービスを利用できるため、普段介護をしている家族の負担軽減やリフレッシュも可能です。
他にも、
- 通所リハビリ
- 地域密着型通所介護
- 療養通所介護
- 認知症対応型通所介護
- 短期入所療養介護
などがあります。
自宅で介護を受ける
訪問介護（ホームヘルプ）では、ホームヘルパーが利用者宅を訪問し、食事・入浴・排泄などの身体介護や、掃除・洗濯・調理など生活をサポートします。
そして自宅で利用する車椅子・特殊寝台・歩行器・リフトなどの福祉用具をレンタルする福祉用具貸与なども、介護保険サービスとして利用できます。
他にも、
- 訪問入浴
- 訪問看護
- 訪問リハビリ
- 夜間対応型訪問介護
- 定期巡回・随時対応型訪問介護看護
- 特定福祉用具販売
などが自宅で利用できる介護保険サービスとして挙げられます。
住宅の改修費用も介護保険の適用となりますし、介護タクシーも運賃をのぞく乗降時や移動介助は適用範囲に含まれます。
自宅と通所を複合して利用する
また、これまで慣れ親しんだ生活環境で複数のサービスを組み合わせ利用できる小規模多機能型居宅介護もあります。
他にも看護小規模多機能型居宅介護などがあります。
施設に入所して利用するサービス
自宅に介護ヘルパーなどを呼んだり事業所に通ったりせず、介護施設に入所し介護保険サービスを利用する方法です。
- 公的施設に入所する
- 民間施設に入所する
という2つの方法があります。
公的施設に入所する
介護保険が適用される公的施設には、主に要介護3以上の比較的介護レベルが重い方が入所する特別養護老人ホーム（介護老人福祉施設）や、自宅復帰を全体として医療ケアやリハビリを重点的に行う介護老人保健施設などがあります。
他にも2024年3月で終了する介護療養型医療施設では、長期療養が必要な介護状態にある方を対象としており、看護師も多く配置されているため医療ケアを中心に行われます。
介護療養型医療施設に代わってできたのが介護医療院ですが、病院のイメージが強かった介護療養型医療施設よりも、生活支援やレクレーションなど生活を豊かに送るための趣向が強いことが特徴です。
民間施設に入所する
介護保険が適用されるサービスを利用できる民間施設は、介護付有料老人ホームなどです。
老人ホームと呼ばれる施設の中でも、職員など人員基準や設備基準を満たし厚生労働省の認定を受けた特定施設で提供される生活介護は介護保険が適用されます。
たとえば、
- 介護付有料老人ホーム（有料老人ホームに該当するサービス付き高齢者向け住宅含む）
- 介護付き軽費老人ホーム（ケアハウス）
- 養護老人ホーム（特定施設の認定を受けている場合）
などが該当します。
また、認知症対応型共同生活介護は地域密着型サービスであり、認知症の要介護者同士が共同生活を営むグループホームなども介護保険の対象です。