少子高齢化により、介護業界は今後も色々な施設やサービスを必要とされる状況です。
ただ、色々と提供できるサービスが提案されたとしても、そのサービスを提供するために必要とする人材が不足していれば意味がありません。
人材不足を解決する方法の1つとして介護ロボットを導入する動きも進んでいるようですが、今後、介護業界の未来はどのように変わっていくのでしょう。
介護ロボットに介護の業務を任せることはできるのか
介護業界だけでなく、機械やロボットなどに任せることができる業務や作業は色々あります。ただ、介護ロボットにどこまでコミュニケーションの基本となる心を読み解くことができるのかが気になるところでしょう。
また、利用者にとっても介護ロボットに介助してもらうことに抵抗を感じる可能性がある反面で、ロボットであるからこそ恥ずかしさを感じなくて済むといった考え方もできます。
そして介護ロボットが導入されることで、人手不足により一人のスタッフが抱えている負担を軽減させることができることに繋がれば、人材を雇用しても定着しやすくなるのかもしれません。
ロボットを操作するのは人であるということ
介護ロボットは利用者が生活を豊かにするためのツールのひとつとして捉えられるべきでしょう。ツールを使うのは人なので、スタッフがロボットを上手く操作しようとすれば、操作方法の研修なども必要となります。
実際、どのような時に介護ロボットが使われ効果があったのか、反対にリスクを伴うことに繋がったのかなど、情報もまだまだ不足している状況です。
介護業界全体で介護ロボットを導入することのメリットやデメリットの情報を共有できる状況となることが、今後、介護ロボットの拡大に繋がるとも考えられるでしょう。
ロボット以外にも様々な介護用装置などが開発されている
VRで認知症の方がどのように普段行動し、感じているのかを体験ができたり、腰に付けておけば膀胱の動きをセンサーが察知し、トイレのタイミングを知らせてくれる排泄感知システムなどもあるなど、だんだんと介護の現場で活用できる機械や装置なども開発されています。
介護ロボットは現在、施設に導入され上手く活用されることが期待されていますが、もし介護ロボットが気軽に自宅に設置されるようになればどうでしょう。
家事をしながら介護を行う大変さを介護ロボットがサポートしてくれるので、在宅での介護の負担を簡単に軽減できるようになるのかもしれません。
介護職に人材が定着しない理由も把握しておくこと
介護業界の未来を考える上で欠かせないのが、介護職に人材が定着しないという問題が深刻化していることです。
賃金と業務の負担の大きさが見合っていなかったり、体力や精神面での負荷が高かったりと、色々なことが要因ではあるようです。
腰などを痛めて離職せざるを得ないケースもある
特に腰などに負担がかかりやすい業務が多いので、関節を痛めてしまったことが理由で離職に至るといったケースもみられます。
このような場合こそ、人の力では無理がある部分を介護ロボットに代わってもらえれば、利用者も転倒などのリスクを抱えず安心して介護を受けることができるでしょう。
3Kのイメージが払しょくされないことも理由の1つ
そして介護現場をあまり知らないことは、きつい、きたない、危険という3Kのイメージを抱いていることが多く、本来専門性が高く評価されるべき仕事なのにその良さが伝わっていないことも人材不足に繋がっているといえます。
食事や入浴、排泄などの介助が必要になるのも3Kと呼ばれてしまう要因の1つかもしれませんが、これらの介助を行うには専門的な知識や技術がなければできません。
介護職は心技体が必要とされる総合職であり、利用者が快適に生活できるための追求を続ける職業であることがもっと周知されるべきだといえるでしょう。
始める時は未経験で誰でも可能であったとしても、誰にでもできる仕事ではないということです。
閉鎖的なイメージが抜けない
そして介護施設はどちらかといえば閉鎖的なイメージがあることも人材不足に繋がっていると考えられます。
現在は利便性の高いエリアなどにもありますが、少し前までは少し離れた山の一角にあったり、車がなければいけない場所だったりなど、どこか暗くさみしいイメージが残ってしまっているようです。
ただ、実際に介護施設に足を運べば、現場の明るさやわきあいあいとした雰囲気に驚くといった方も少なくありません。
多くの方に介護の現場の実際の雰囲気を知ってもらうことが必要
不足する人材を獲得していくためにも、もっと介護の現場に実際に多くの方に足を踏み入れてもらい、雰囲気を感じ取ってもらうことが必要であるといえます。
地域に開かれた場所となり、色々な方と触れ合う機会を多く設けるなど、閉鎖的なイメージから開放的なイメージに変化させることが必要となるでしょう。
地元の行事などにも積極的に参加したり、日々のコミュニケーションを増やせるように外出の機会を多く設けるなど、施設側も色々な工夫を行うことが明るい介護業界の未来のためには必要といえます。